求人に役立つ福利厚生　概論

今週は、福利厚生に関してお話いたします。
既存の社員の離職率の低減と新規求人に非常に大切な項目です。
勿論、福利厚生には費用が掛かります。
ですが、現在の求人難の状況において、求人活動を行う事の人的、経済的負担と、人材不足により、利益損失を被っている、それらの費用と、どちらが多いかと言う事です。

福利厚生の辞書的な意味としては、企業が従業員に対して通常の賃金・給与にプラスして支給する非金銭報酬である。
また多くの場合、企業の福利厚生の対象は従業員のみならず、その配偶者や家族、あるいはかつて従業員だった者にまで及ぶことがある。

では、具体的に、どんなことなのでしょうか？

以下、福利厚生の例を挙げます。
保険（健康保険、雇用保険、団体保険等、労災保険）
年金（厚生年金、共済年金、企業年金等）

住居（家賃補助、借り上げ、社員寮、貸付金等）
資格支援
子育て支援
社員旅行
福利厚生施設（保養所・社員食堂・社員寮・社員住宅・運動施設など）
クラブ活動、実業団の補助
勤労者財産形成貯蓄

この例のうち、上部2件に関しては、どこの企業も取り組んでいると思います。
これは、必須のものです。

それ以下の事柄ですと、各企業、考え方はバラバラでしょう。

全く取り組んでいないところ
手厚く取り組んでいるところ
等もあると思います。

全てをやる必要はありませんが、今の社員が、求職者が、何を望んでいるのか、考えたことはありませんか？

ちょっと前にＴＶで『スーパーカー』を複数台会社の所有にして、社員は無料で使っていいという会社の特集をしていました。
番組の趣旨としては、『究極の福利厚生で従業員が辞めない』だったのですが、別の機会にその会社の従業員さんの本音を聞く機会が有りました。
「高級車なんかよりも、社員食堂を整備してくれよ、その方がよっぽど嬉しい」でした。

何を行えば社員の満足につながるのか？
経営者の自己満足ではいけないのです。

今週は、人が辞めない、人が採用出来る福利厚生に関して　お話ししていきます。